東日本大震災から6年 太陽光発電変革の6年
今週末の土曜日3月11日、東日本大震災から6年になります。
震災後に生まれた知り合いの子も年長さんになります。
当時、小学校に上がる直前だった子はもうすぐ小学校の卒業式です。
月日は早いものですソラ。
太陽光発電も、震災をきっかけに発展したひとつソラ。
震災直後の計画停電などの電力不足などから、自家発電ができると家庭に急速に普及して、太陽光バブルともいわれたソラ。
それから6年、いまは落ち着きつつあるソラね。
かる~く、この6年を振り返ってみようかソラ。
太陽光の希望をもたらした6年
震災復興
震災復興のキーツールとしての太陽光の活用が注目され始めました。
その例の一つが、岩手県の「宮古市スマートコミュニティ」。
電力会社からの電力だけを頼るのではなく、市内でも発電し、もしものときに備える。
津波で浸水した地域に、メガソーラーや植物工場などの事業を展開することで、土地力の回復・向上と地域の活性化。
さらには、電気自動車への給電・カーシェアリングなどと幅を広げつつありますソラ。
これからのエネルギー地産地消のいいモデルになるソラね!
太陽光技術の発展
たとえば蓄電池、リチウムイオンバッテリーは高価なため太陽光発電のための蓄電池としては震災前はなかなか導入されにくかったそうです。
しかし、震災後、電力が供給されない方が問題が大きく、高価であっても安定を望む利用者が増え、リチウムイオンバッテリーが普及していったそうです。
普及することで技術が洗練されコスト削減ができることもあるのでよい現象だったソラね。
数々の課題も発生した6年
九州電力の買取拒否 2014年
九州電力は、一時期太陽光などの再生エネルギーの買取を中断したことがあったソラ。
それは、送電線などの電力受け入れに耐えうる容量がないという理由から。
電力会社としては安定した電力を供給する必要があるソラから、容量超過による停電でも発生したら大変なことソラ。
太陽光バブルがもたらした設備の対応不足問題のひとつだったソラねぇ。
いまだに減らない未稼働太陽光事業
FIT法の買い取り価格が高い時に事業申請をし買い取り価格の確保をして、設備費が下がるのを待っている事業者が後を絶たないソラね。
それが改正FIT法にも反映されて、稼動しない事業は認定失効などのペナルティが課されるソラ。
意味のない認定に太陽光の印象も悪くなるし、しかし稼動したからといって適正とは言いがたい価格を国民が払うことになるというと腑に落ちない問題なんだソラ。
太陽光設置による周辺住民への問題
『光害』という公害をもじった言葉。
太陽光パネルからの反射光が、周辺住宅などに差し込むことで「まぶしくて生活できない!」「室温があがって困る!」といった問題が発生したソラ。
また、台風によるパネル飛散なども。架台の強度不足などいろんな問題が出てきたソラ。
これからの太陽光
改正FIT法により数々の問題に対応しつつあるソラ。
未稼働案件へのペナルティや、メンテナンスの義務化などなど。
また太陽光発電技術の発展により設置費用も低下した今、ゼロエネルギー住宅などの家が当たり前になってきたり、各自治体などでのエネルギーの地産地消を促してきたり。太陽光はこれからも発展していくソラ!
これからも頑張ってメンテナンス技術を磨くソラよ~!
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